2020年教育改革 ～どうする？小学校教員向けの英語研修

1. 2020年教育改革で小学生の英語教育が教科に

新学習指導要領における教育改革で、2020年より小学校高学年の英語授業が教科化されます。

これまでは小学5～6年生で「外国語活動」が行われていましたが、学習指導要領改訂で小学3年生から「外国語活動」が始まり、5～6年生は英語が正式な教科となるのです。

国語や算数同様、英語にも成績がつくようになり、中学からは対話も含めて授業を英語のみで進める「オールイングリッシュ」で行われるようになります。

当事者の小学生はその準備をする必要があることはもちろん、小学校の教員も対応が急務となっています。

教員を育てる取り組み

現在、教員の質を高めるさまざまな取り組みが進められています。例えば、次の2つのような研修です。

• 英語教育推進リーダー中央研修
  
  文部科学省では、「英語教育推進リーダー中央研修」を行っています。これは、小・中・高等学校の各段階における英語教育推進リーダーを養成するための中央研修です。研修修了者は、英語教育推進リーダーとして認証され、地域で中核となる小学校教員や中・高等学校の英語担当教員への研修、授業指導・学習評価の改善のための指導と助言を行います。その目的は、学校における英語指導力向上にあります。
  
  
• 全国私立大学FD連携フォーラム
  
  全国私立大学FD連携フォーラムでは、大学教員に求められる教育力量と職能の育成を目標に、実践的FDプログラムとしてオンデマンド講義、ワークショップ、教育コンサルテーションを実施しています。これはアクティブラーニングを実現する知能、技能、態度の育成を行うものです。

2. 長野県教育委員会の取り組み

長野県教育委員会では、信州大学教育学部と共同で「英語教育推進リーダー」の養成に取り組んでいますが、県下360校の英語授業をすべてカバーするには、まだまだ英語教育推進リーダーの人数は不足しています。

そのため、2020年の英語教科化後は、基本的に学級担任の先生が英語の授業を自ら実施することになります。

しかし、教員それぞれの英語力には差があることから、各教員が自分自身の英語力に合わせて学べるeラーニングを導入しました。eラーニングであれば、多忙な毎日の中で自宅や通勤時間など隙間時間で学べるため、教員の業務スタイルにも合っています。

教育委員会からの受講フォローとして、業務連絡に合わせて受講を促進するメールを送信しており、進捗が遅れている教員とは個別に面談し、具体的な学習スケジュールを決めながらフォローアップしています。実際、進捗状況の遅れを自己申告する教員も多く、意欲的に取り組んでいます。

この長野県教育委員会の取り組みについての詳細は、下記よりご覧いただけます。

3. まとめ

2020年からの小学校における英語教育の教科化に伴い、小学校教員の英語力や英語授業の質の向上は急務といえます。このような中、時間の限られた中で有効な学びになり得るのがeラーニングです。

効率的な研修をお考えの場合は、選択肢の一つとして、ぜひご検討ください。