大同特殊鋼株式会社 様
導入事例
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社名:大同特殊鋼株式会社 様
業種:鉄鋼
カテゴリー・利用目的:全社員
導入コース:
※「TOEIC® L&R 対応 総合英語コース 7」は現在は「TOEIC® L&R 対応 総合英語コース 8」として提供しています。
大同特殊鋼株式会社は、自動車・航空機・産業機械・エネルギーなど各産業のものづくりの基盤を支える、世界最大級の特殊鋼専業メーカーです。1916年の創業以来、特殊鋼をベースとした高度な技術力を背景に、世界No.1製品の創造に取り組んでいます。現在は、主要顧客である日系企業のグローバル市場での成長や、今後見込まれる航空機シャフトや船舶用バルブなどの海外向け製品市場の拡大に伴い、北米・アセアン各国・中国・インドなど海外ネットワークの拡充を図っています。
導入前の課題
弊社は1960年代頃から始まった日本のモータリゼーションの到来を受けて拡大してきた特殊鋼のニーズに対応し、技術開発と生産の効率化に取り組んできました。そのため国内の売上比率が8割以上を占め、また、営業活動等の海外取引は商社を通じて行うことが多くグローバルな意識が醸成されにくい組織風土でした。そのような中、グローバル人材育成ワーキンググループの活動をベースとして2012年に係長昇格要件にTOEIC L&R 450点以上の取得を設定しました。昇格要件設定に際し、通信教育(修了要件を満たすと受講料の半額補助)とTOEIC受験の1度のみの費用補助を提供していましたが、前述の組織風土もあり、通信教育の申し込みは全社員の1%程度と語学学習の取り組みはあまり浸透しませんでした。経済のグローバル化がより一層進展し、海外のお客様との関係強化・取引拡大の重要性が高まる中、積極的に語学学習を行う組織風土を醸成するため、さらなる支援体制強化の必要性を再認識しました。
導入の経緯&決め手
もともと英語学習に対して嫌悪感を持つ社員も多く、会社として本気の支援体制を見せる必要がありました。
そこで、英語力の底上げができるコースと実践力を強化できる2つのコースを設定し、従来の通信教育と異なり、修了基準をクリアすると全額補助を行う「e-英語塾」を立ち上げることにしました。
導入にあたり、いろいろな他社のサービスも検討しましたが、なかでもReallyenglishは、
① 語学学習の習慣を身に付けるという目的に合致し、スマホで毎日少しずつ学習ができる。
② 全国の拠点で全社員に公平な学習機会を提供できる。
③ 一社で、リーディング・リスニング力が強化できる底上げのコースとスピーキング等の実践力を強化できるコースが社員に提供できる。
④ 学習教材だけでなく、英語力測定テスト等の手配も頼め、工数を減らすことができる。
⑤ プログラムの設計にあたり、他社事例や具体的な仕組みづくり、学習支援方法の「How(運用)」の部分をしっかりと教えてもらえる。
以上が導入の決め手となりました。
ご活用方法
「e-英語塾」では、底上げのための「総合英語コース7」と実践力を鍛える「ビジネススピーキング」の2コースを導入しています。年間20名の定員に対して、初年度は20名前後だった申込が、3期目では定員を大きく上回る応募があり、様々な事業所、職種、年齢の社員が参加しています。
募集の際にはReallyenglishで作成いただいた体験サイトとともに部門長に案内を送り、上長が受講を薦める一言を添えて、全ての社員に通達を行うようにしています。一方、受講中の社員に対しては、私共、人事から管理者機能を活用して2週間に1度、標準ペースの案内や学習進捗に応じたメール送り、フォローをしています。
送った直後にすぐにやる気を出す社員もいて、学習ペースの平準化に役立っています。
導入後の成果
「e-英語塾」の一つ目の成果は、参加者の語学学習を習慣化できたことです。
従来の通信教育の修了率が2割程度だったのに対して、「e-英語塾」の修了率は毎年9割を超えています。語学学習は一時的に高いTOEICスコアを取れば終わりではなく、最終的に母国語が異なる相手と意思疎通ができるようになるまで継続しなければなりません。
そのためにも参加した社員が今後も語学学習を続けていくことが意義のあることだと考えています。
二つ目の成果は、参加者の語学学習の取り組みと英語レベルを数値で把握できるようになったことです。eラーニングの受講状況は、受講時間や終了レッスン数で確認ができ、前後のレベルチェックテストの結果とあわせて分析することでプログラムの改善に役立てることができます。
今後の展望
Reallyenglishはプログラム全体のサポートを提供いただけるだけでなく、こちらの要望にも柔軟に対応してもらえるのでとてもありがたく思っています。今後も「e-英語塾」の受講者が他の社員にも推薦、紹介したくなるようなより魅力的なコンテンツ作成をお願いします。
グローバル人材に関しては、会社が必要になった時にすぐ対応できることではありません。
今後、販路拡大期を逃さぬよう、人事部としてグローバル人材がプールできているよう今から準備したいと考えています。
(左から)
代表取締役社長 髙林 彰 様
品質保証室 室長 大庭 高幸 様
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